蓄電池で売電はできる？太陽光発電と併用する3つのメリット・注意点

• 蓄電池で売電できるのか知りたい
• 太陽光発電と蓄電池を併用するメリットは何？
• 売電収入を増やすための具体的な方法を知りたい

こんな悩みにお答えします。

結論からお伝えすると、蓄電池だけ導入しても売電はできません。しかし、太陽光発電と併用することで、買電量を抑えたり、売電したりできるため、経済的なメリットが生まれます。

これから蓄電池や太陽光発電の導入を検討している家庭にとって、これらの機器と売電の関係は気になるポイントかと思います。

この記事では、蓄電池と太陽光発電を併用する仕組みから、売電に関する注意点までくわしく解説します。

具体的には、以下の内容をお伝えします。

• 【結論】蓄電池に貯めた電気は原則として売電できない
• 蓄電池と太陽光発電を併用したときの電気の流れ
• ダブル発電（蓄電池＋太陽光発電）する3つのメリット
• 蓄電池と太陽光発電を設置する3つのデメリット
• 蓄電池を導入して売電する前に知っておきたい3つの注意点
• 売電収入を最大化するための蓄電池の運転モード設定
• 蓄電池と売電に関するよくある質問

最後まで読むことで、あなたの住宅に合った最適なエネルギーの活用方法が見つかり、蓄電池導入の検討にきっと役立ちます。

蓄電池と太陽光発電の知識を深め、電気を有効活用しましょう。

【結論】蓄電池に貯めた電気は原則として売電できない

結論、蓄電池に一度貯めた電気は、原則として売電できません。

なぜなら、現在の売電制度（FIT制度）において電力会社へ売電できるのは、『太陽光発電システムが発電した電気の余剰分のみ』と定められているからです。

電力会社から購入して蓄電池に貯めた安い深夜電力を、昼間に高く売電するといった行為は認められていません。

したがって、蓄電池の役割は売電のためではなく、発電した電気を自家消費したり、災害時に備えたりすることにあります。

蓄電池と売電の関係を正しく理解し、まずは自家消費を軸に導入を検討しましょう。

蓄電池と太陽光発電を併用したときの電気の流れ

では、蓄電池と太陽光発電を導入した際、どのような流れで発電や売電がされるのでしょうか。

太陽光発電と蓄電池を併用したシステムでは、電気は時間帯や発電量に応じて効率的に流れます。

まず、太陽光パネルが発電し、その電気は家庭内で優先的に消費されます。家庭内で使いきれず余った電気は蓄電池へ充電され、夜間や天候の悪い日に放電して使います。そして、蓄電池が満タンになってもなお電気が余った場合に、その余剰分が電力会社へ売電される仕組みです。

この一連の流れが自動的に行われることで、電気の購入を減らし、エネルギーを無駄なく活用できます。

それぞれの流れについて、さらにくわしく見ていきましょう。

【ステップ1】太陽光パネルで電気をつくる（発電）

電気づくりのファーストステップは、屋根などに設置されたソーラーパネルが太陽の光を受け止めることから始まります。

パネルに太陽光が当たると、内部の半導体が反応して「直流」の電気が発生します。しかし、家庭で使われている電化製品のほとんどは「交流」の電気で動くため、このままでは使用できません。

そこで、パワーコンディショナーという機器を使い、発電した直流の電気を家庭で使える交流の電気へと変換します。この変換プロセスを経て、初めて家庭内で利用できる電気が生み出されるのです。

ソーラーパネルは基本的に、日中の太陽が出ている間、継続的に電気をつくり続けます。

【ステップ2】発電した電気を家庭で使う（自家消費）

太陽光パネルでつくられた電気は、まず家庭内で使用されます。これを「自家消費」と呼びます。

日中に発電した電気は、次のような電化製品を動かすために直接使われるため、電力会社から電気を買う量を減らせます。

• 照明
• エアコン
• 冷蔵庫
• テレビ
• 洗濯機

特に日中の電気使用量が多い家庭では、太陽光発電による自家消費の効果が大きくなります。

発電量が家庭での使用量を上回っている間は、電気代をかけずに電化製品を動かせるため、電気料金の節約に直結する重要なステップです。

【ステップ3】余った電気を蓄電池に貯める（蓄電）

日中に太陽光パネルで発電した電気を家庭内で使い、それでも電気が余った場合、その余剰電力は次に家庭用蓄電池へと送られて蓄えられます。

これが「蓄電」です。蓄電池は、いわば電気を貯めておくための大きな電池のようなもので、余った電気を無駄にすることなく貯蔵できます。

蓄電された電気は、太陽が出ていない夜間や、雨や曇りで発電量が少ない日に使用するために役立ちます。蓄電池が満タンになるまで、余剰電力は自動的に充電され続けます。

この仕組みにより、発電した電気をより効率的に活用することが可能になります。

【ステップ4】蓄電池が満タンになった後の電気を売る（売電）

太陽光で発電した電気を自家消費し、さらに余った電気で蓄電池が満タンになった後、それでもまだ発電している場合に限り、その電気が電力会社へ売られます。

これが「余剰売電」と呼ばれる仕組みです。

つまり、売電が行われるのは、家庭での消費と蓄電池への充電という2つのステップを経た後の最終段階です。

売電中であっても、家庭内で電気の使用量が増えれば、売電に回す量を減らして自家消費が優先されます。

このように、売電はあくまで余剰分が対象となるため、蓄電池の有無に関わらず、売電のタイミングはこの流れに沿って決まります。

ダブル発電（蓄電池＋太陽光発電）する3つのメリット

蓄電池と太陽光発電システムを導入する「ダブル発電」は、単に電気を貯めるだけでなく、家庭のエネルギー利用に多くのメリットをもたらします。

経済的な利益の向上はもちろん、万が一の災害時における安心感の確保にもつながります。

具体的に得られるメリットは、以下の3つです。

• ①売電収入を増やしながら電気代も節約できる
• ②災害による停電時にも非常用電源として活用できる
• ③天候が悪い日や夜間でも買電量を抑えられる

これらのメリットを理解することで、蓄電池導入の価値をより深く判断できるようになるでしょう。

①売電収入を増やしながら電気代も節約できる

蓄電池を導入すると、太陽光で発電した電気を貯めておき、電気料金が高い時間帯に使って購入電力量を減らせます。

特に、近年は電気料金が上昇傾向にあるため、自家消費の割合を高めることは年間の電気代削減に大きく貢献します。

また、機種によっては、電力会社からの買電を抑えつつ太陽光発電の余剰電力を最大限売電に回せる「押し上げ効果」を持つものもあります。

これにより、売電収入を維持または増やしながら、日々の電気代も節約できるという経済的なメリットが生まれます。

今後のエネルギー価格の動向を予想すると、自家消費の重要性はさらに高まる見込みです。

②災害による停電時にも非常用電源として活用できる

蓄電池を設置する大きなメリットの一つが、災害対策です。

地震や台風などで停電が発生した場合でも、蓄電池に貯めていた電気を非常用電源として使用できるからです。

たとえば、夜間に停電しても照明やスマートフォンの充電ができ、テレビやラジオから災害情報を得ることも可能です。冷蔵庫を動かし続けて食料を守ったり、夏や冬にはエアコンや暖房器具を短時間使ったりすることもできます。

また、太陽光発電があれば、日中に再び充電できるため、長期間の停電にも対応しやすくなります。

電気だけでなくガスも止まるような非常時において、電気が使えるという大きな安心感を得られます。

③天候が悪い日や夜間でも買電量を抑えられる

太陽光発電は太陽が出ていない夜間や雨曇りの日には発電できません。

しかし蓄電池があれば、晴れた日に発電して貯めておいた電気をこれらの時間帯に使えるため、発電できない時間帯に電力会社から電気を買う量を大幅に減らすことが可能です。

日中に発電した電気を夜間に使うというサイクルを確立できれば、電力の自給自足率が高まり毎月の電気代を安定して抑えることにつながります。

天候に左右されずに自家製のクリーンなエネルギーを活用できる点は、蓄電池ならではの大きなメリットです。

蓄電池と太陽光発電を設置する3つのデメリット

太陽光発電と蓄電池の併用は多くのメリットがありますが、導入を検討する際にはいくつかのデメリットもあらかじめ理解しておきましょう。

主なデメリットとして、以下の3つが挙げられます。

• ①初期費用が大きくなる
• ②設置スペースが必要になる
• ③将来的に交換費用がかかる

太陽光発電や蓄電池の設備は決して安い買い物ではありません。

だからこそ、長期的な視点で自宅の状況や予算と照らし合わせ、慎重に検討を進めることが重要です。

①初期費用が大きくなる

蓄電池と太陽光発電を同時に設置する場合、最も大きなハードルは初期費用です。

太陽光発電システムの設置だけでも100万円以上かかることがありますが、それに加えて蓄電池も導入すると、費用はさらにかさみます。

機器本体の価格に加えて工事費も必要で、システム全体の相場は容量にもよりますが、合計で200万円〜400万円以上になることも。

国や自治体の補助金制度を活用することで負担を軽減できる場合もありますが、それでも高額な投資であることに変わりはなく、十分な資金計画を立てる必要があります。

②設置スペースが必要になる

家庭用蓄電池は、ある程度の大きさがある機器のため、設置するためのスペースが必要です。

多くの場合、屋外の安定した地面にコンクリートの基礎を作って設置します。そのため、家の周りに十分な空きスペースがなければ設置自体が難しい場合があります。

また、機器の搬入経路も確保しなければなりません。室内に設置できる小型のタイプもありますが、容量が限られることが多いです。

設置場所によっては、家の外観に影響を与える可能性もあるため、どこに置けるのかを事前に販売店や施工業者とよく相談しておきましょう。

③将来的に交換費用がかかる

蓄電池も太陽光パネルも永久に使えるわけではなく、寿命があります。

製品にもよりますが、蓄電池は充放電を繰り返すことで徐々に性能が低下し、一般的には10年〜15年ほどで交換時期を迎えると言われています。

一方、太陽光パネルの寿命は20年〜30年とされているため、太陽光発電システムを使い続けている間に、一度は蓄電池の交換が必要になる可能性が高いと言えます。

交換には再び機器の購入費や工事費がかかるため、導入時の初期費用だけでなく、将来的に発生するメンテナンスコストも念頭に置いておく必要があります。

蓄電池を導入して売電する前に知っておきたい3つの注意点

「蓄電池を導入すれば自動的に電気代が安くなり、太陽光発電と併用すれば売電で得をする」と考えがちです。

しかし、事前に知っておくべき注意点として、次の3つを押さえておきましょう。

• ①蓄電池の放電中には常に少量の買電が発生する
• ②機種によっては売電量を増やせない（押し上げ効果なし）
• ③卒FIT後の売電単価は電力会社によって異なる

上記のような点を理解しないまま購入・設置すると、期待した効果が得られない可能性も。

後悔しないためにも、複数の製品を比較検討し、これらのポイントをしっかり理解しておきましょう。

①蓄電池の放電中には常に少量の買電が発生する

蓄電池に貯めた電気を使っている（放電している）間でも、実はごく少量の電気を電力会社から買い続けています。

これは、蓄電池から家庭の配線へ電気が逆流するのを防ぐための仕組みによるものです。

常に電力会社側からわずかな電力（0.1kW前後）が流れている状態を保ち、不足分を蓄電池からの放電で補う形になっています。

そのため、蓄電池を使っていても買電量が完全にゼロになるわけではありません。

②機種によっては売電量を増やせない（押し上げ効果なし）

蓄電池の機種の中には、太陽光発電による売電量を増やす「押し上げ効果」がないものがあります。

押し上げ効果がない設備は、太陽光で発電した電気を蓄電池に充電している間、その分の電力を売電に回すことができません。つまり、「充電」か「売電」のどちらか一方しか行えない仕組みです。

一方で、押し上げ効果に対応した機器は、発電した電気の一部を充電しながら、残りを売電に回すことができます。

京セラやシャープ、オムロンといった各メーカーからさまざまな機種が出ており、この機能の有無は売電収入に影響するため、設備を選ぶときの重要な比較ポイントになります。

③卒FIT後の売電単価は電力会社によって異なる

FIT制度による10年間の固定価格買取期間が終了すると、『卒FIT』となり売電単価が大幅に下がります。

2025年度上半期の例では、FIT買取価格が1kWhあたり15円であるのに対し、卒FIT後の買取価格は電力会社が自由に設定するため、多くは7円〜8円程度になります。

この価格は、契約する電力会社やプランによって異なります。

売電収入が大幅に減少するため、卒FIT後は太陽光パネルで発電した電気を売るよりも、蓄電池を活用して自家消費する方が経済的に有利になります。

10年間のFIT期間満了が近い場合は、その後の売電契約をどの電力会社と結ぶか、あらかじめ比較検討することが重要です。

売電収入を最大化するための蓄電池の運転モード設定

蓄電池の性能を最大限に引き出し、売電収入や経済効果を高めるためには、「運転モード」の適切な設定が欠かせません。

多くの蓄電池には、生活スタイルや電気の契約プランに合わせて運転方法を切り替える機能が備わっています。

日々の電気の使い方や売電単価の状況に応じて最適なモードを選択することで、無駄なくエネルギーを活用できます。

中には、AIが自動で最適な運転を制御してくれる「おまかせ」モードを備えた機種もあり、手間なく効率的な運用が可能です。

蓄電と売電は切り替えできる（運転モード数は機種による）

蓄電池システムでは、電気を貯める蓄電と電気を売る売電のどちらを優先するかを運転モードで設定、切り替えできます。

たとえば、京セラの蓄電池には、売電を優先する「売電優先モード」や自家消費を優先する「自家消費モード」などがあります。従来は、FIT制度の買取価格が高い期間中は売電優先、卒FIT後は自家消費優先が基本とされていました。

しかし、近年のFIT買取価格は低下傾向にあり、2025年度に太陽光発電を導入した場合、電気を購入する単価の方が高くなるため、FIT期間中も自家消費を優先した方が経済的メリットは大きいと予想されます。なお、次年度もこのトレンドは続くと見込まれます。

このほか、停電に備える「強制充電モード」や、機器が自動で最適な運転を判断する「おまかせモード」など、状況に応じた設定ができます。

【電気代＞売電単価の場合】蓄電優先モードがおすすめ！

電力会社から電気を購入する単価が、太陽光発電の電気を売る単価よりも高い場合は、「蓄電優先モード（自家消費モード）」の利用がおすすめです。

たとえば、2025年度に太陽光発電を導入した場合のFIT制度による売電単価は1kWhあたり15円です。

一方で、電力会社から電気を購入する際の料金は、プランにもよりますが1kWhあたり30円以上することが多いです。

この状況では、発電した電気を15円で売るよりも、30円で買うはずだった電気を買わずに済ませる方が経済的なメリットが大きくなります。

今後、新たに太陽光発電を導入する家庭では、基本的にこのケースに該当するため、蓄電を優先して電気代の削減を目指すのが賢い使い方です。

【電気代＜売電単価の場合】売電優先モードがおすすめ！

売電単価が電力会社から電気を買う単価よりも高い場合は、「売電優先モード」がおすすめです。

このケースは、FIT制度が始まった初期の頃に該当します。

たとえば、2012年の住宅用太陽光発電（10kW未満）の買取価格は1kWhあたり42円と非常に高く、当時の電気代よりも高額でした。このような状況では、発電した電気はできるだけ自家消費せずに売電に回した方が、経済的なメリットが大きくなります。

しかし、近年の売電価格は大幅に低下しており、現在の傾向ではこのケースに当てはまることはほとんどありません。

今後、エネルギー政策の変更などで再び売電価格が高くなる状況になれば、売電優先の運転が有効になります。

蓄電池と売電に関するよくある質問

蓄電池と売電について、基本的な仕組みやメリットを解説してきましたが、さらに具体的な疑問点も多いかもしれません。

ここでは、読者からよく寄せられる質問とその回答をいくつか紹介します。

ダブル発電の定義や買取価格への影響、後付けした場合のFIT期間など、導入前に解消しておきたいポイントをまとめました。

ダブル発電とは？

ダブル発電とは、太陽光発電システムに加えて、家庭用蓄電池やエネファームなど、もう一つの発電・蓄電設備を併用している状態を指します。

基本的には、太陽光発電以外のエネルギー源も活用して電気をまかなうシステム全般を指す言葉です。

従来、FIT制度では、ダブル発電に該当すると売電価格が太陽光発電単体の場合よりも低く設定されていました。

しかし、FIT制度の改定により、近年の年度ではこの区分がなくなり、蓄電池を設置しても売電単価は下がらなくなっています。

蓄電池を設置すると買取価格は下がる？

現在のFIT制度では、蓄電池を設置しても太陽光発電の買取価格が下がることはありません。

上述したようにFIT制度が変更され、たとえば2025年度の場合、蓄電池を併用していてもしていなくても、買取価格は同じ1kWhあたり15円です。

そのため、今のところ蓄電池の設置が原因で、FIT期間中の売電収入が不利になる心配はありません。

蓄電池を後付けするとFITの買取期間は変わるの？

太陽光発電システムを設置した数年後に蓄電池を後付けした場合でも、FIT制度の固定価格買取期間（10年間）が変わることはありません。

買取期間は、あくまで太陽光発電システムが電力会社との系統連系を開始した日から10年間と定められています。

蓄電池を設置するタイミングは、この期間のカウントには影響しません。

したがって、FIT期間の途中で蓄電池を追加しても、残りの買取期間や単価といった契約状況が変更されることはないので安心してください。

V2Hシステムを併用するときの注意点は？

V2H（Vehicle to Home）は、電気自動車（EV）の大容量バッテリーを家庭用蓄電池として活用するシステムです。

停電時に頼りになる一方、太陽光発電と併用する際には注意が必要です。

なぜなら、V2H機器の多くは、電気自動車から家に放電するときに売電量を増やす「押し上げ効果」があるため、2018年度以前のFIT認定を受けている場合、ダブル発電とみなされ売電単価が下がる可能性があります。

ただし、一部の機種では売電中の放電を停止する機能があり、シングル発電として扱われます。

V2Hの導入を検討する際は、ご自身の太陽光発電の認定年度と、V2H機器がダブル発電に該当するかを前もって確認しておきましょう。

災害時に活用するときの注意点は？

災害による停電時に蓄電池は大きな安心材料となりますが、効果的に活用するには事前の準備が欠かせません。

多くの蓄電池には、非常時に備えて常に一定の電力を残しておく「残量設定」機能があります。平常時からこの設定を20～30%程度にしておくと、急な停電でも最低限の電力が確保できます。

また、停電時に使用できる電力には限りがあるため、どの家電を優先して使うか決めておくことも大切です。

太陽光発電と併用している場合、日中に発電した電気で蓄電池を充電し、夜間に使用するというサイクルを意識すると、長期の停電にも対応しやすくなります。

機種によっては手動での切り替えが必要な場合もあるため、操作方法もあらかじめ確認しておきましょう。

まとめ

今回は、蓄電池と売電の関係性について、その仕組みからメリット・デメリット、効果的な使い方まで解説しました。

本気の内容をまとめると、以下のとおりです。

• 蓄電池に貯めた電気は、原則として売電できない
• 売電できるのは太陽光発電で発電した電気の余剰分のみ
• 蓄電池の導入には「電気代節約」「災害対策」「悪天候時の買電節約」などのメリットがある
• 一方で「初期費用」「設置スペース」「将来の交換費用」などのデメリットも存在する
• 経済効果を最大化するにはライフスタイルに合わせた「運転モード」の設定が重要

太陽光発電と蓄電池を上手に併用することで、月々の電気代を削減できるだけでなく、災害による停電時にも電気が使えるという大きな安心感を得られます。

現在の電気料金や売電価格の状況を考えると、発電した電気は売るよりも自家消費する方が経済的なメリットは大きくなる傾向にあります。

この記事を参考に、ご自身の家庭に最適なエネルギーの活用方法を見つけ、蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

まずは専門の販売店に相談し、複数の業者から見積もりを取ることから始めるのがおすすめです。