0円ソーラーで後悔する前に!契約前に知るべきデメリットと購入比較

- 0円ソーラーって聞くけど、何か裏があるんじゃないか…
- 契約してから「購入した方が安かった」なんて後悔したくない
- デメリットやリスクを全部知ったうえで、契約するかどうか検討したい
こんな悩みにお答えします。
「初期費用0円」で太陽光発電を設置できる0円ソーラーは魅力的ですが、その手軽さの裏にあるデメリットを知らずに契約すると、後悔につながる可能性があります。
この記事では、「0円ソーラーとは何か」という基本から、具体的な後悔の事例、購入との比較までをくわしく解説します。
この記事でわかることは、以下のとおりです。
- 0円ソーラーが無料の仕組み
- 0円ソーラーでよくある8つの後悔・失敗例
- 0円ソーラーで後悔する3つの原因
- 0円ソーラーと自己所有(購入)のどちらがお得か
- 知っておきたい0円ソーラーの利用条件
- 0円ソーラーの4つのメリット
- 0円ソーラーで後悔する人・しない人の特徴
- 0円ソーラー契約前に確認すべき5つの判断基準
- 0円ソーラーに関するよくある質問
この記事を読めば、0円ソーラーの全体像がわかり、自分にとって本当に最適な選択なのかを判断できるようになります。
じっくり読んで、後悔のない選択をしましょう。
0円ソーラーはなぜ無料?2つの仕組みを解説!
0円ソーラーとは、初期費用を負担することなく自宅に太陽光発電システムを設置できるサービスです。
なぜ無料なのかというと、設置費用を事業者が負担してくれるからです。
その代わりに、利用者は電気代やリース料といった形で事業者に料金を支払います。
この仕組みには大きく分けて「PPAモデル」と「リースモデル」の2つの種類があり、それぞれ料金の支払い方法が異なります。
自分の家庭に合ったタイプを選ぶためにも、まずはこの2つの仕組みを理解しておきましょう。
【PPAモデル】使った分の電気代を事業者に支払う仕組み
PPAモデルは「電力販売契約」とも呼ばれる仕組みです。
事業者が利用者の自宅屋根に太陽光パネルを無償で設置し、発電した電気を利用者が買い取って使用します。支払う電気代は、電力会社から買う電気よりも安価な単価に設定されることが一般的です。
日中に発電した電力を使うことで、電力会社への支払いを抑えられるのが特徴です。
ただし、発電した電気の所有権は事業者にあるため、余った電気を売って収入を得ることはできません。
あくまで日中の電気代を削減するためのモデルといえます。
【リースモデル】毎月定額の利用料を支払う仕組み
リースモデルは、太陽光発電システム自体を事業者からレンタルする仕組みです。
利用者は事業者に対して、毎月決まった固定のリース費用を支払います。
PPAモデルと大きく違うのは、発電した電気を自由に使える点です。日中に電気を使用するのはもちろん、余った電気は電力会社に売電して収入を得ることも可能です。
ただし、売電収入があったとしても、月々のリース料金の支払いは発生します。
そのため、発電量や売電価格によっては、期待したほどの経済的メリットが得られないケースも考慮する必要があります。
【要チェック】0円ソーラーでよくある8つの後悔・失敗例

0円ソーラーとは、初期費用がかからない手軽さが魅力ですが、契約後に「こんなはずではなかった…」と後悔するケースも少なくありません。
後悔したケースや失敗例を理解せずに導入すると、経済的な負担が増えたり、生活に思わぬ制約が生まれたりする可能性があります。
ここでは、実際に0円ソーラーを導入した人が感じた後悔や失敗例を8つ紹介します。
- 支払総額が購入するより高かった
- 売電収入がほとんど入らない
- 10年以上の長期契約に縛られる
- 設置する太陽光パネルのメーカーを選べない
- 蓄電池を後付けできなかった
- 停電時に使える電力には制限がある
- 家の売却やリフォームに事業者の許可が必要になる
- 途中解約には高額な違約金がかかる
契約してから後悔しないためにも、太陽光ソーラーパネルを導入する前に、どのようなリスクがあるのかを具体的に確認しておきましょう。
①支払総額が購入するより高かった
0円ソーラーは初期費用がかからない代わりに、月々の料金を10年以上にわたって支払い続ける必要があります。
この支払総額を計算すると、一括で購入した場合の価格を上回ってしまうケースがあります。
たとえば、月々1万円の支払いを15年間続けると、総額は180万円になります。もし同じ性能のシステムが150万円で購入できるなら、結果的に30万円多く支払うことになります。
目先のコストだけでなく、長期的な視点での経済的負担をシミュレーションしないと、最終的に損をしてしまう可能性があるのです。
②売電収入がほとんど入らない
太陽光発電の魅力の一つに売電収入がありますが、0円ソーラーのPPAモデルでは、この収入は原則として事業者のものになります。
発電した電気の所有権が事業者にあるため、余った電力を売っても、その利益は自分に入ってきません。
リースモデルの場合は売電収入を自身で得られますが、月々のリース料の支払いがあるため、収入がそのまま利益になるわけではありません。
固定価格買取制度(FIT)の単価が年々下がっていることもあり、売電による大きな収入を期待して契約すると、がっかりする結果になるかもしれません。
③10年以上の長期契約に縛られる
0円ソーラーの契約期間は、10年〜20年と非常に長期にわたることが一般的です。
この長期契約の期間中は、原則として解約することができません。
もし契約期間中に引っ越しや家の建て替えが必要になった場合、高額な違約金が発生したり、新しい所有者に契約を引き継いでもらう必要があったりと、手続きが複雑になります。
将来のライフプランがまだ固まっていない場合、この長期契約が大きな足かせとなってしまうリスクを考慮しなくてはなりません。
安易に契約すると、身動きが取れなくなる可能性があります。
④設置する太陽光パネルのメーカーを選べない
0円ソーラーでは、設置する太陽光パネルのメーカーや機種を自分で選ぶことは基本的にできません。
つまり、事業者が指定した種類のソーラーパネルを設置することになります。
発電効率の高い最新のパネルを希望したり、屋根のデザインに合わせた特定のメーカーのパネルを選びたいと思っても、その要望は通りません。
提示されたパネルの性能や保証内容に不満があっても、受け入れるしか選択肢がない場合があるのです。
性能やデザインにこだわりたい人にとっては、この点が大きなデメリットとなります。
⑤蓄電池を後付けできなかった
太陽光発電とあわせて蓄電池を導入すると、夜間や停電時にも電気を使えるため非常に便利です。
しかし、0円ソーラーの契約内容によっては、後から蓄電池を設置することが認められていない場合があります。
というのも、事業者が設置したシステムに、他社製の蓄電池を接続することを規約で禁止しているケースがあるためです。
また、技術的にシステムの互換性がなく、後付けが物理的に不可能なこともあります。
将来的に蓄電池の導入を考えている場合は、契約前に蓄電池の増設が可能かどうかを必ず確認しておく必要があります。
⑥停電時に使える電力には制限がある
太陽光パネルがあるから、災害で停電しても安心と考えていると、後悔する可能性があります。
0円ソーラーで停電時に使える電力は、多くの場合、特定の非常用コンセントから供給される1500W程度に限られます。これは、電子レンジやドライヤーなど消費電力の大きい家電を同時に使うには不十分な電力です。
つまり、家全体の照明をつけたり、エアコンを動かしたりすることはできません。
もしもの備えとして期待している場合は、停電時にどの程度の電力が、どのように使えるのかを事前にくわしく確認しておくことが重要です。
⑦家の売却やリフォームに事業者の許可が必要になる
0円ソーラーの契約期間中、屋根に設置された太陽光パネルの所有権は事業者にあります。
そのため、自宅の所有者であっても、屋根に関する変更を自由に行えません。
たとえば、家を売却する場合や、屋根の塗装・葺き替えといったリフォームを行う際には、事前に事業者の許可を得る必要があります。場合によっては、パネルの一時的な撤去や再設置に高額な費用がかかることも。
将来の生活設計に影響が出る可能性があるため、所有権の所在とそれに伴う制限については、契約前にしっかり理解しておきましょう。
⑧途中解約には高額な違約金がかかる
10年以上の長期契約である0円ソーラーは、原則として途中解約が認められていません。
やむを得ない事情で解約する場合には、高額な違約金が発生します。
この違約金には、本来事業者が回収するはずだった残りの期間の利用料や、太陽光パネルの撤去費用などが含まれるため、数十万円から百万円以上になることも。
軽い気持ちで契約してしまうと、将来のライフプランの変更に対応できず、大きな経済的負担を背負うことになりかねません。もしもの場合の解約条件は、契約前に必ず確認しておきましょう。
【重要】0円ソーラーで後悔する3つの原因
0円ソーラーで後悔するケースには、いくつかの共通した原因が見られます。
多くの失敗は「0円」という言葉の魅力に引かれ、契約内容やサービスの仕組みを十分に理解しないまま進めてしまうことから生じます。
後悔を避けるためには、なぜ失敗が起きるのか、その根本的な原因を知っておくことが大切です。
ここでは、多くの人が陥りがちな3つの原因を解説します。
- 原因1|契約内容を理解しないまま契約
- 原因2|「0円」という言葉だけでの判断
- 原因3|自己所有(購入)との比較不足
これらを事前に把握し、同じ過ちを繰り返さないようにしましょう。
原因1|契約内容を理解しないまま契約
後悔する最も大きな原因は、契約内容の確認不足です。
0円ソーラーの契約書は専門用語が多く、文章量も膨大になりがちです。
そのため、以下のような重要な項目を見落としてしまうことがあります。
- 契約期間の長さ
- 途中解約の条件
- 違約金の額
- 災害時の補償範囲
- 契約満了後のパネルの扱い
「担当者が良い人だったから大丈夫」と安易に信じ込まず、不利な条件がないか、自分の認識と相違ないかを隅々まで確認しましょう。少しでも疑問があれば解消するまで質問する姿勢が欠かせません。
原因2|「0円」という言葉だけでの判断
「初期費用0円」という言葉は非常に魅力的ですが、この一点だけで契約を決めてしまうのは危険です。
実際には、月々の電気代やリース料という形で、長期にわたる支払いが発生します。
このランニングコストや、最終的な総支払額がいくらになるのかを計算せずに契約すると、「購入した方が安かった」という後悔につながります。
0円なのはあくまでも「初期費用」だけであり、トータルでかかる費用を冷静にシミュレーションし、本当に経済的なメリットがあるのかを見極める必要があります。
原因3|自己所有(購入)との比較不足
0円ソーラーという選択肢しか考えず、太陽光パネルを自分で購入する場合(自己所有)との比較を怠ることも後悔の原因です。
自己所有には、以下のようなメリットがあります。
- 売電収入がすべて自分のものになる
- メーカーや機種を自由に選べる
- リフォームや売却のときに制約がない
初期費用はかかりますが、長期的に見れば総コストは0円ソーラーより安くなる可能性も高いです。
それぞれのメリット・デメリットを多角的に比較検討し、自分のライフプランや価値観に合った方法を選ぶことが、後悔しないための重要なステップとなります。
【徹底比較】0円ソーラーと自己所有(購入)はどちらがお得?

0円ソーラーを検討するうえで最も重要なのが、自分で購入した場合(自己所有)との比較です。
初期費用の有無だけでなく、月々の支払いや売電収入、メンテナンスの責任など、さまざまな観点から両者を比べることで、どちらが自分の状況に適しているかが見えてきます。
ここでは、0円ソーラーと購入のメリット・デメリットを項目別に徹底比較し、後悔しないための判断材料をご紹介します。
経済的な側面だけでなく、自由度や将来性も考慮して、総合的に検討してくださいね。
比較1|初期費用
初期費用は、0円ソーラーと購入の最も大きな違いです。
0円ソーラーは、その名の通り太陽光パネルの設置にかかる費用や工事費が一切かからず、まとまった資金がなくても太陽光発電を始められるのが最大のメリットです。
一方、購入の場合は、システム本体の価格や設置工事費など、百万円単位の初期コストが発生します。
ただし、近年はソーラーローンの金利が低くなっており、分割払いを利用することで初期の負担を軽減する方法もあります。
手元の資金を減らしたくないかどうかが、選択の分かれ目になります。
比較2|月々の支払い・総支払額
0円ソーラーと自己所有では、お金の流れが大きく異なります。
それぞれのモデルで「10年利用した場合」と「20年利用した場合」のシミュレーションを確認してみてください。
お伝えする内容はあくまで一例であり、考え方をお示しするものですが、後悔しない選択肢を考えるうえでぜひ参考にしてみてください。
0円ソーラーの場合:初期投資ゼロの代償は「期間の長さ」
0円ソーラーは、まとまった資金がなくても導入できるのが最大の魅力です。
しかし、その分、月々の負担や最終的なコストには注意が必要です。
【10年所有する場合】
(PPAモデル)
日中にパネルで作られた電気のうち、家庭で消費した分だけを事業者に支払います。単価は電力会社より1kWhあたり2〜3円安く設定されるのが一般的です。例えば月200kWhを太陽光で賄った場合、月500円ほど安くなりますが、「売電収入(余った電気を売ったお金)」はすべて事業者のものになります。家計が劇的に楽になるというよりは、「再エネを安く使える」という側面が強いです。
(リースモデル)
月々1.2万円程度のリース料を支払う形が一般的です。10年間での支払総額は約144万円になります。売電収入は自分のものになりますが、現在の売電単価(1kWhあたり16円程度)では、リース料をすべて相殺するのは難しく、月々の手出しが発生するケースがほとんどです。
【20年所有する場合】
(PPAモデル)
契約期間(通常10〜15年)が終わるまでは、自分の屋根で発電した電気を買う状態が続きます。期間満了後に設備が無償譲渡されると、それ以降は電気代が大幅に削減でき、売電収入も得られます。ただし、無償譲渡のタイミングでパワーコンディショナーの交換時期(約10〜15年)が重なるため、譲渡直後に数十万円のメンテナンス費用が発生する可能性がある点は見落とせません。
(リースモデル)
仮に20年契約で月1万円の支払いを続けた場合、総支払額は240万円に達します。4.5kW程度のパネルを自分で購入すれば約100〜120万円(工事費込)で済み、売電収入も考慮すると、20年スパンでは自己所有より数十万円多く支払う可能性があります。「金利の高い長期ローン」を組んでいるのと近い状態になり、総支払額で後悔するリスクに要注意です。
h4:自己所有の場合:初期費用はあるが「自由度と収益性」が高い
自己所有は、最初に出費があるものの、発電した電気の恩恵を最大限に受けられるのが特徴です。
【10年所有する場合】
初期費用として100〜120万円程度(4.5kWの場合)が必要です。ローンを組む場合は月々1万円〜1.3万円程度の支払いになりますが、「売電収入」と「電気代削減効果」の両方が家計のプラスになります。 近年の電気代高騰を考えると、自家消費による節約額と売電収入を合わせれば、月々1.5万円程度のメリットが出る世帯も少なくありません。この場合、10年足らずで初期費用の元が取れる(回収できる)計算になり、経済的なメリットが非常に早いうちから現れます。
【20年所有する場合】
初期費用を10年程度で回収できれば、残りの10年間は「利益を生む資産」となります。太陽光パネルの寿命は25〜30年ともいわれており、長期で見れば見るほど、0円ソーラーとの差額は開いていきます。 もちろん、途中でパワーコンディショナーの交換費用(目安:15〜20万円)などは発生しますが、それを差し引いても20年間でのトータルメリットは、自己所有の方が数十万円〜百万円単位で大きくなる可能性が高いと言えます。
比較3|売電・電気代削減の違い
特に、0円ソーラー(PPAモデル)を挿入する場合と太陽光発電を購入する場合とでは、電気代の削減効果と売電収入の扱いが両者で大きく異なります。
0円ソーラー(PPAモデル)は、日中に発電した電気を安く使うことで電気代を削減するのが主な目的です。余剰電力は事業者のものになるため、売電収入は得られません。
一方、購入した場合は、発電した電気を自家消費して電気代を削減できるうえに、余った電力は売電して収入を得られます。
電気をたくさん使う昼間に在宅している家庭なら0円ソーラーの恩恵を受けやすく、逆に昼間は不在がちで余剰電力が多い家庭なら購入の方がメリットは大きくなります。
比較4|売電収入の帰属先
発電した電力のうち、家庭で使い切れずに余った分を電力会社に売ることで得られる売電収入が、どちらに帰属するかも重要な比較ポイントです。
0円ソーラーの場合、PPAモデルでは太陽光パネルの所有者が事業者であるため、売電収入は事業者のものになります。リースモデルであれば自分自身の収入にできますが、月々のリース料支払いがあります。
一方、購入の場合は、パネルの所有者は自分自身なので、売電収入はすべて自分のものになります。
長期的に安定した副収入を期待するなら、購入が有利です。
比較5|メンテナンスの責任と費用
メンテナンスの責任と費用の所在も異なります。
0円ソーラーの場合、契約期間中の定期メンテナンスや故障時の修理は、基本的に事業者が費用を負担して実施してくれます。
利用者にとっては、維持管理の手間や急な出費の心配がないという安心感があります。
一方、購入の場合は、メンテナンスや修理の責任はすべて所有者自身にあります。
費用も自己負担となりますが、多くのメーカーでは10年以上の長期保証が付いているため、保証内容をしっかり確認しておけば、リスクをある程度軽減できます。
比較6|所有権と自由度
所有権の有無は、リフォームや売却時の自由度に直結します。
0円ソーラーは契約期間中、パネルの所有権が事業者にあるため、屋根の葺き替えや家の売却などを行う際には事業者の許可が必要です。手続きが煩雑になったり、追加費用が発生したりする可能性があります。
一方、購入の場合は、パネルの所有権は自分にあるため、そのような制約はありません。
家のリフォームや売却を将来的に考えている場合など、高い自由度や柔軟な選択を求めるなら、購入の方が適しています。
知っておきたい0円ソーラーの利用条件(実は厳しい)
「初期費用0円」と聞くと誰でも気軽に始められそうですが、実は0円ソーラーにはいくつかの利用条件が設けられています。
なぜなら、事業者は長期にわたって費用を回収する必要があるため、契約者や設置する住宅に対して一定の基準を設けて審査を行うからです。
これらの条件を満たさないと、そもそも0円ソーラーを契約できません。
以下では、多くの事業者で共通して見られる主な利用条件を解説します。申し込みを検討する前に、自分の状況が条件に合っているかを確認しておきましょう。
契約者の年齢が60歳以下
0円ソーラーの契約では、契約者の年齢が60歳以下に制限されることがあります。
契約期間が10年以上の長期にわたるため、事業者が安定した料金回収を見込む必要があるからです。
実際に、リース会社やサービス提供者は、契約期間中に契約者が安定した収入を維持し、支払いを継続できるかを事前に判断します。
そのため、年齢が高い方がソーラーパネルの導入を検討している場合、この年齢制限が契約の障壁となる可能性があるのです。会社によっては条件が異なるため、あらかじめ確認しておきましょう。
「築20年未満・2階建て以下」を満たす一戸建て
0円ソーラーを利用できる住宅の条件として、築20年未満で2階建て以下の一戸建てであることが求められる場合があります。
理由としては、ソーラーパネルを長期間にわたって安全に設置できるかどうかを判断するために設定されているからです。築年数が浅い建物ほど構造的な強度が高く、パネルの重量に耐えられると見なされます。
また、高層階への設置は工事の難易度やコストが上がるため避けられる傾向があります。
これらの条件により、古い家屋や3階建て以上の住宅の所有者は、0円ソーラーを利用できない可能性があります。
特定の電力会社の管轄内物件であること
0円ソーラーのサービスは全国どこでも利用できるわけではなく、特定の電力会社の管轄エリア内に限定されていることがほとんどです。
たとえば、以下の電力会社の管内のみが対象といった制限があります。
- 東北電力
- 東京電力
- 中部電力
- 関西電力
- 中国電力
- 九州電力
採算が合わないと判断されるエリアではサービスが提供されないため、お住まいの地域が対象エリアに含まれているかをまず確認する必要があります。
安定的な発電が見込めること
事業者が費用を回収するためには、設置した太陽光パネルが安定して発電することが大前提です。
そのため、十分な発電量が見込めるかどうかが審査されます。
たとえば、以下のようなケースでは、発電量が不十分と判断されて契約できないことがあります。
- 屋根が日当たりの悪い北向き
- 周辺の建物の影になる
- パネルを設置する面積が極端に狭い
特にPPAモデルでは発電量が事業者の収益に直結するため、この条件は厳しく見られる傾向があります。
自分での判断は難しいので、専門業者に調査を依頼しましょう。
電気代をクレジットカードで支払えること
一部の0円ソーラーのシステムでは、月々の料金の支払い方法としてクレジットカードが指定されることがあります。
なぜなら、事業者側が料金の支払いをスムーズに、かつ確実に回収するために設けられるからです。クレジットカード払いは自動引き落としのため、支払い忘れや遅延のリスクを減らすことができます。
しかし、クレジットカードを所有していない方や、口座振替など他の支払い方法を希望する方にとっては、この条件が申し込みのハードルになるでしょう。
どのような支払い方法が可能なのか、事前に確認しておきましょう。
もちろん魅力も!0円ソーラーの4つのメリット
ここまで0円ソーラーのデメリットや注意点について解説してきましたが、もちろん大きなメリットも存在します。
具体的には、以下の4つのメリットがあります。
- メリット1|初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる
- メリット2|電気代の高騰リスクを軽減できる
- メリット3|メンテナンスや修理の手間と費用がかからない
- メリット4|契約終了後は太陽光パネルが自分のものになる
デメリットだけでなくメリットも正しく理解し、両方を天秤にかけることで、自分にとって最適な判断ができます。
メリット1|初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる
0円ソーラー最大のメリットは、通常であれば百万円以上かかる太陽光発電システムの設置費用や工事費を、一切負担することなく導入できる点です。
これにより、まとまった貯金がない家庭でも、すぐに太陽光発電のある生活を始められます。
購入を検討していたものの、初期コストの高さから諦めていた方にとっては、非常に魅力的な選択肢になります。
実質的に費用の心配をすることなく、太陽光発電の恩恵を受け始めることができるのは、他の方法にはない大きなメリットです。
メリット2|電気代の高騰リスクを軽減できる
太陽光パネルを設置すると、日中は発電した電気を家庭で使うため、電力会社から購入する電気の量を減らせます。
近年、電気料金は値上がりが続いていますが、自家発電によってその影響を直接受けにくくなります。
特にPPAモデルでは、契約期間中は固定単価で電気を購入できるプランもあり、将来的な電気代のさらなる高騰リスクに備えることができます。
家庭の電気代を安定させ、長期的な家計の見通しを立てやすくなる点は、経済的な安心感につながります。
メリット3|メンテナンスや修理の手間と費用がかからない
太陽光発電システムは屋外に設置されるため、定期的なメンテナンスや、台風などの自然災害による故障のリスクが伴います。
購入した場合、これらの維持管理費用は自己負担ですが、0円ソーラーでは契約期間中のメンテナンスや修理は事業者が代わりに行ってくれます。
費用も事業者が負担するため、急な出費の心配がありません。
充実した保証内容で、手間やコストをかけずに安心してシステムを使い続けられるのは、大きなメリットといえます。
メリット4|契約終了後は太陽光パネルが自分のものになる
多くの0円ソーラーのプランでは、10年や15年といった契約期間が満了すると、設置されている太陽光パネルが無償で譲渡されます。
つまり、長期間利用した後に、最終的には自分の所有物になるのです。
譲渡された後は、発電した電気をすべて自由に使えるようになり、売電収入もすべて自分のものになります。将来的に資産が増えると考えれば、長期的なメリットは非常に大きいといえます。
契約終了後のパネルの扱いについては、契約前に必ず確認しておきましょう。
あなたはどっち?0円ソーラーで後悔する人・しない人の特徴
これまで見てきたメリット・デメリットを踏まえると、0円ソーラーがすべての人にとって最適な選択肢ではないことがわかります。
自分のライフスタイルや価値観、経済状況によって、0円ソーラーで満足できる人と、購入した方が後悔しない人に分かれます。
ここでは、それぞれの特徴を整理し、自分がどちらのタイプに近いかを判断するためのヒントを提供します。
自分自身の状況と照らし合わせながら、最適な選択を見つけるための参考にしてくださいね。
0円ソーラーが向いている人とは?
結論、0円ソーラーの利用がおすすめなのは、以下のような特徴を持つ方です。
- 初期費用をかけずに太陽光発電を始めたい
- メンテナンスや修理の手間・費用を負担したくない
- 売電収入よりも、日々の電気代削減を重視したい
- 今後10年以上の長期にわたり、引っ越しや家の建て替えの予定がない
- メーカーや機種に強いこだわりがない
上記のように、手軽さや安心感を優先し、長期的な契約の縛りを許容できる方にとっては、0円ソーラーとは非常に合理的な選択といえます。
太陽光パネルの購入が向いている人とは?
一方で、太陽光パネルを自分で購入した方が向いているのは、以下のような方です。
- 売電収入を目的の一つとしている
- 総支払額を抑え、長期的な経済メリットを最大化したい
- パネルのメーカーや性能、デザインを自由に選びたい
- 将来的に家のリフォームや売却の可能性がある
- 所有権を持ち、自由に設備を管理・処分したい
- 屋根と一体型の太陽光パネルを導入し、デザインにこだわりたい
このように、初期費用を準備でき、経済的な利益や所有の自由度を重視する方には、購入をおすすめします。
後悔を避ける!0円ソーラー契約前に確認すべき5つの判断基準
0円ソーラーで後悔しないためには、判断基準を明確にしておきましょう。
魅力的な話に聞こえても、契約書にサインする前に、いくつかの重要なポイントを自分の目で確認し、納得しておく必要があるからです。
ここでは、後悔を避けるために最低限確認すべき5つの判断基準を挙げます。
- 契約期間と満了後のパネルの所有権は明確か
- 途中解約の条件と違約金の金額は妥当か
- 災害補償やメンテナンスの保証内容は十分か
- 月々の支払い料金のシミュレーションは確認したか
- 事業者の施工実績や評判は信頼できるか
これらの基準をもとに契約内容を慎重に吟味し、少しでも不明な点や不安な点があれば、事業者に質問してすべて解消してから判断するようにしましょう。
①契約期間と満了後のパネルの所有権は明確か
まず、契約期間が何年間なのかを正確に把握しましょう。
そのうえで、期間が満了した後に設置した太陽光パネルがどうなるのかを確認することが重要です。
多くの場合は無償で譲渡されますが、プランによっては撤去されたり、買い取りの選択肢があったりします。もし無償譲渡でない場合、将来的に費用が発生する可能性があります。
「自分のものになる」と思い込んで契約すると後悔につながるため、契約書で所有権の移行に関する条件を必ず確認してください。
②途中解約の条件と違約金の金額は妥当か
10年以上にわたる契約期間中には、転勤や家庭の事情で引っ越しが必要になる可能性もゼロではありません。
もしもの場合に備えて、途中解約の条件を必ず確認しておきましょう。
どのような場合に解約が認められるのか、そして、その際に発生する違約金の計算方法や金額が明記されているかを確認しましょう。
違約金の価格が法外に高額でないか、その算出根拠が妥当であるかをチェックし、万が一のリスクを許容できる範囲かどうかを判断する必要があります。
③災害補償やメンテナンスの保証内容は十分か
0円ソーラーのメリットの一つはメンテナンスの手厚さですが、その保証内容をくわしく確認しておくことが大切です。
たとえば、以下のような自然災害で太陽光パネルが破損した場合、どこまで無償で修理してもらえるのか、補償の範囲を確認しましょう。
- 台風
- 地震
- 落雷
また、定期メンテナンスの頻度や点検項目もチェックしておくと安心です。
自然災害に対する備えとして十分な内容になっているか、安心して長期間使い続けられる保証が整っているかを見極めましょう。
④月々の支払い料金のシミュレーションは確認したか
事業者が提示する月々の支払い料金や電気代削減効果のシミュレーションは、必ずしも自分の家庭の状況に合っているとは限りません。
そのシミュレーションが、どのような発電量や電気使用量を想定して算出されているのか、根拠を確認しましょう。
自分の家庭の過去の電気代の明細と照らし合わせ、本当に提示された通りの経済的メリットが期待できるのかを検討してください。
甘い見通しではなく、現実的な数値で将来の収支を予測することが、後悔を避けるためには欠かせません。
⑤事業者の施工実績や評判は信頼できるか
長期にわたって付き合うことになる事業者選びは非常に重要です。
その会社が太陽光発電システムの施工実績を十分に持っているか、また実際にサービスを利用した人からの評判は良いかを確認しましょう。
インターネットの口コミサイトを参考にしたり、可能であれば複数の会社から話を聞いて比較検討したりするのがおすすめです。
ランキング情報などを鵜呑みにせず、担当者の説明が丁寧で信頼できるか、万が一のトラブル時にも誠実に対応してくれそうかなど、総合的に見て安心して任せられる会社を選択しましょう。
0円ソーラーに関するよくある質問
0円ソーラーを検討していると、契約内容や将来のことについて、さまざまな疑問が浮かんでくるものです。
ここでは、特に多くの人が抱く疑問の中から、代表的な3つの質問とその回答をまとめました。
契約前にこれらの疑問を解消しておくことで、より安心して0円ソーラーの導入を判断できます。
くわしい条件は事業者によって異なる場合があるため、最終的には契約を検討している会社に直接確認するようにしましょう。
契約期間中に事業者が倒産したらどうなりますか?
契約は別の会社に引き継がれるのが一般的です。
もし事業者が倒産した場合でも、多くは別の事業者が契約を引き継ぐため、太陽光発電がすぐに使えなくなることは稀です。
サービス内容も原則維持されますが、保証内容などが変更になる可能性もゼロではありません。
万が一に備え、契約前に倒産時の対応について確認しておくと、より将来的に安心できます。
0円ソーラーを設置して固定資産税はかかりますか?
契約期間中、太陽光パネルの所有者は事業者であるため、固定資産税を支払う義務は利用者に発生しません。
ただし、契約期間が終了し、パネルの所有権が自分に移った場合は、自身の資産として扱われ、自治体の判断によっては固定資産税の課税対象となる可能性があります。
あらかじめ住んでいる地域の役所に確認しておくとよいでしょう。
国や自治体の補助金は利用できますか?
原則として利用できません。
太陽光発電導入に関する補助金制度は、基本的に設備の所有者を対象としているからです。
0円ソーラーの場合、所有者は事業者なので、補助金を申請するのも事業者になります。
ただし、事業者によっては補助金活用分を月額料金に還元している場合もあります。
まとめ
今回は0円ソーラーで後悔しないために知っておくべきデメリットや購入との比較について解説しました。
0円ソーラーとは、初期費用をかけずに太陽光発電を始められる魅力的なサービスですが、その裏には長期契約の縛りや経済的なデメリットも存在します。
後悔しないためのポイントは以下の通りです。
PPAモデルとリースモデル、2つの仕組みを理解する
総支払額や売電収入の帰属先など、購入との違いを比較する
契約期間、途中解約の条件、保証内容などを契約前に必ず確認する
「0円」という言葉だけで判断するのではなく、メリットとデメリットの両方を正しく理解し、自分のライフプランや価値観と照らし合わせて慎重に判断することが何よりも重要です。
この記事で得た知識をもとに、複数の事業者から話を聞き、自分の家庭にとって本当に最適な選択は何かをじっくり検討してみてください。それが、後悔のない太陽光発電導入への第一歩となります。
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